採用コースと職種の紹介

※2028年度新卒採用で対象となる職種を紹介しています。


金属技研を支え、発展させる3つの部門

このページでは、金属技研の3つの部門をご紹介。

<生産本部>
金属技研のコア技術を駆使し、量産品からオーダーメイド品まで、幅広い分野のお客様に技術を提供し生産を担います。

<技術開発本部>
これまで蓄積してきた技術の取りまとめや、技術の開発・新事業の創出を行います。また、国家プロジェクト案件を扱うなど、自社の競争力を高めます。

<本社>
経理・人事・IT・システムなど様々な面から、会社全体の働く環境を支え、円滑な運営を行います。

本部紹介

コースの紹介

金属技研では一人ひとりの希望や適性と向きあうため、自ら選択できる、複数のコースを導入しています。
コースのご希望は、選考の中で伺います。

採用コース紹介

下記必ずご確認ください。

 ・入社1年目から3年目が終了するまでは、原則として勤務地が確約されます。
  ただし、4年目以降は、すべての勤務地や職種への異動の可能性がありますので、あらかじめご理解ください。

 ・4年目以前であっても、本人と所属長の双方が合意した場合には、勤務地や職種が変更となる可能性があります。

 ・採用予定数と応募者数のバランス、そしてご本人の適性を踏まえ、選考の過程で他コースへの変更をご相談させていただく場合があります。

 ・技術総合職コースでは、技術職・製造職・品質保証職のいずれかの職種に配属されます。
  選考の過程でご希望の職種をお伺いしますが、最終的な配属は、ご本人の適性や会社の人員計画などを踏まえ、総合的に判断して決定されます。


職種の紹介

金属技研は、それぞれの役割を担うスペシャリスト達の存在で、付加価値のある技術提供を実現しています。

技術職
(技術系総合職)

お客様の要望をもとに、製品をつくるための工程や加工方法を考える仕事です。試作品の製作やCADを使った部品・治具の設計などを行い、社内の各部門と連携しながら生産から納品まで関わります。「どうつくれば実現できるか」を考え、自分のアイデアをモノづくりにつなげていきます。

製造職
(技術系総合職)

熱処理炉や機械加工機などを使い、製品を実際に形にしていく仕事です。設備のオペレーションやメンテナンス、生産スケジュールの管理などを行います。安全・品質・生産効率を考えながら、周囲と協力してモノづくりを進め、より良い生産方法への改善にも関わります。担当する設備・工程によっては交替勤務となる場合があります。

品質保証職
(技術系総合職)

製品がお客様の求める品質を満たしているかを確認し、品質と信頼を支える仕事です。納品前の検査や報告書の作成、品質管理、監査対応などを行います。問題が発生した際には原因を調査し、生産体制の改善や再発防止にもつなげていきます。

営業職

お客様の窓口として、案件の受注から納品まで関わる仕事です。ニーズや課題を聞き、社内の技術部門や製造現場と連携しながら、最適な方法を考えて提案します。既存のお客様への対応に加え、新しい案件の獲得にも取り組み、お客様と金属技研の技術をつなぎます。

技術職
(加速器・核融合分野)

加速器や核融合に関わる機器をつくる仕事です。お客様との打ち合わせから、構造の検討・提案、設計、製作、組立、試験、現地据付まで幅広く携わります。「どうすれば実現できるか」を考えながら、最先端の研究・開発を支える機器を形にしていきます。

技術職
(X線装置開発・制御システム設計)

加速器関連設備やX線装置を「どう動かすか」を考え、形にする仕事です。制御システムの設計から、装置の組立・配線、性能評価・試験、現地での据付・調整まで幅広く携わります。設計だけでなく、自分が携わった装置が実際に動くところまで関わります。

技術開発職
(研究開発・新規事業)

金属材料や製造プロセスをテーマに、実験・評価・分析、新技術の探索、大学や研究機関との共同研究などに取り組む仕事です。研究だけで終わらず、「この技術をどう活かせるか」を考えながら、実用化・事業化につなげていきます。

社内システムエンジニア職

ITの力で、会社全体の仕事やモノづくりを支える仕事です。社内ヘルプデスク、デバイス管理、各種システムの企画・導入・保守など、ITに関わる幅広い業務を担当します。近年ではDX推進や生産設備のオートメーション化にも取り組んでおり、ITを「使う」だけでなく、現場の課題を見つけ、仕組みそのものをより良くしていくことにも関わります。

営業・マーケティング職
(国内・海外市場開拓)

自社の技術を必要とする市場やお客様を探し、新しいビジネスにつなげていく仕事です。国内外の市場調査やWebマーケティング、情報発信、お客様への提案・対応などに携わります。海外とのやり取りでは英語を使う機会もあり、新しい市場へ自社の技術を届けていきます。

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